【あ】
- ・アクセシビリティ指標
- ・アクセス/イグレス
- ・一般化費用
- ・イールド
- ・エプロン(駐機場)/スポット
- ・OD
【か】
- ・滑走路
- ・滑走路処理容量
- ・滑走路占有時間
- ・環境アセスメント
- ・管制塔
- ・基本施設
- ・空港/飛行場
- ・空港管理状況調書
- ・グライドスロープ(GS)
- ・ゲートラウンジ
- ・航空サービス
- ・航空自由化
- ・航空ネットワーク
- ・交通利便性指標
- ・後方乱気流
- ・効用(値)
【あ】
アクセシビリティ指標
交通が便利になったことによる「アクセスのしやすさ」を表現する指標。交通サービス条件を設定している下位モデルの効用を総合化することでOD毎の交通利便性の違いを定量化し、上位モデルの計算に反映させている。(統合化については「ログサム変数」を参照)アクセス/イグレス
一般にはある目的地へ移動するための経路や移動する行為をいう。特に航空機を利用する場合には、出発地から空港に至るまでの交通を「アクセス」といい、航空機で到着した空港から目的地に至るまでの交通を「イグレス」という。
一般化費用
移動に係る運賃(料金)に加えて、所要時間や運航頻度などの移動の不便さ(便利さ)を貨幣換算した額の総和。イールド
イールド(yield)。旅客キロあたりの旅客収入(1人の旅客を1km 運送することによって得られた運賃の平均)のことを指し、様々な水準の運賃の加重平均値を示す指標となっている。
エプロン(駐機場)/スポット
乗客の乗降や貨物の積み下ろし、給油、駐留または整備のために航空機を駐機させることを目的として指定される区域(駐機場)。 駐機目的によって、ローディングエプロン(乗降のためのエプロン)、ナイトステイエプロン(夜間駐機のためのエプロン)等がある。 また、エプロン内にあり、航空機が駐機する位置をスポットという。単位は、バース。
OD
移動の起点(Origin)から終点(Destination)の組み合わせ。
【か】
滑走路
飛行機が飛んだり降りたりするための場所。
滑走路処理容量
離陸機、着陸機の滑走路占有時間を基本として、大型航空機(ヘビー機)の割合や管制指示応答時間等を考慮して算出する航空機を安全に離着陸させるための値を処理能力といい、 それを基本としてある単位時間当たりの航空機の発着回数の上限値として算出されるものを滑走路処理容量という。
滑走路占有時間
福岡空港においては、出発機の場合は、航空機が滑走路に進入(停止線通過)してから滑走路末端を通過するまでの時間。 到着機の場合は、航空機が滑走路末端を通過してから航空機の尾部が滑走路縁を離脱するまでの時間。 滑走路占有時間は1時間当りの離着陸回数を試算するための基礎的な数値となるもの。
環境アセスメント
開発がもたらす環境への影響を、事前に予測・評価すること。1970年、米国の国家環境政策法(NEPA)で初めて法制化された。環境影響評価。
管制塔
飛行機がスムーズに運航できるよう、パイロットなどへ離着陸の指示などを行うところ。
基本施設
滑走路、着陸帯、誘導路、エプロン(駐機場)の総称をいう。
空港/飛行場
空港とは、空港法において「公共の用に供する飛行場(附則第二条第一項の政令で定める飛行場を除く)」と定義されている。一方、飛行場とは、航空機が離着陸し得る諸施設の総体として一般的に使用される言葉であるが、明確な定義は存在しない。
空港管理状況調書
公共の用に供されている空港ごとの着陸回数、乗降客数、貨物取扱量、郵便取扱量、航空燃料供給量の管理状況をとりまとめたもの。 着陸回数及び乗降客数は、定期航空のほか、不定期航空などを含んでいる。国土交通省航空局が作成。
グライドスロープ(GS)
飛行機がスムーズに滑走路に着陸できるよう、安全に降りられる角度を電波で教えます。
ゲートラウンジ
出発便に来る出発乗客を集めるために使われているゲートに隣接した場所。搭乗待合室ともいう。
航空サービス
空港の利用者が、旅行計画の段階から目的地に到着するまでの一連の旅行プロセスの中で提供を受けるサービスをいう。
航空自由化
規制業種である航空業界の規制緩和と、これを受けた業界動向のこと。 日本の航空自由化は、1990年代後半から運賃の自由化、需給調整の撤廃、新規参入の自由化などのステップで進められてきた。
航空ネットワーク
空港と空港を結ぶ路線網のことをいう。
交通利便性指標
→アクセシビリティ指標後方乱気流
航空機の運航時に、機体後方に発生する空気流の乱れ。
効用(値)
ある選択を行う際の選択肢ごとの満足度を示す値。需要予測では各予測段階において選択確率を用いている。例えば、交通機関選択モデルでは、旅客が幹線移動において航空、鉄道、幹線バスのいずれを選択するかを選択確率により求めるが、その選択確率を計算する際に用いているのが交通機関毎の効用値である。効用値Vは「時間、費用、鉄道の運行本数、交通利便性指標」で表現され、結果は多くの場合マイナス(つまり、満足していない)となるが、より「不」満足度が低い交通機関が選択されることになる。